海外留学は英語力向上にどこまで有効?

東洋経済オンラインにてこんな記事を見つけました。企業が新卒社員全員を留学させるなんていい時代になったもんだなあと興味を持って読んだのですが、筆者の結論ずけがあまりに強引に感じたので私なりの感想を。

参考記事:海外留学は英語力向上にどこまで有効なのか〜新卒全員を送り込んだ、先進企業が得たもの〜(東洋経済オンライン)

“2012年以降入社の新卒社員全員を対象とした、海外留学制度だ。具体的には毎年50人規模を9月中旬から約2カ月間、アメリカ、カナダ、イギリスの3カ国、計10カ所以上の学校に送り出している。1つの学校につき、毎回3~4人の社員が在籍している効果はてきめんだ。留学前と留学後を比べて、対象新卒社員の平均TOEICスコアは575点から、650点に上昇。”

海外に留学してTOEICが575から650点に上がって効果てきめんと表現するのはどうなんでしょうか。TOEICのスコア650点であれば、留学せずとも参考書を勉強すれば独学で取れるスコアです。費用対効果で考えれば効率悪すぎです。

加えて、3〜4人まとめて送り込んでいるとなると、おそらくこの3〜4人が普段行動を共にするでしょうから、日本語ありきの留学生活でしょう。予算、留学先、滞在先を一から全部計画するところから留学は始まっているのです。決まったところに送り込まれるような留学生活はおぼっちゃま留学と呼びましょう。

“経営管理部長の坂本淳氏は「海外留学制度は社内にグローバル企業としての風土を根付かせる狙いもあるが、実際に送り出した新卒社員たちは、異文化を理解したり自らの意見を持って発言したりといった国際感覚が取得できている」と解説する。”

むしろ、大事なのはこの部分だと思います。短期留学と言う限られた期間において何に重きをおくかといえば、できる限り普段交わることのない諸外国の人たち異文化交流を持つことではないでしょうか。その点を考えるとやはり3〜4人とグループで行動させるのに違和感を覚えます。

“社員個人の努力のみに頼らず、社内教育や海外留学制度などの支援体制をどれだけ充実させられるかが、海外展開に活路を求める日本企業にとっての課題といえるだろう。”

これは日本企業の課題というよりは、学校教育の課題なのではないでしょうか?中学校から大学まで10年間英語を学んできている私たち日本人の多くが英語を話せないという事実を民間企業の課題として記事を結ぶのはいかがなもんでしょうか。

そして、個を伸ばすのは最終的には個人の努力です。会社や他人に頼っているような人材が第一線のビジネスの場でどれだけの力を発揮できるのでしょうか。会社は個人の努力に対して手助けをする制度を整備しておけば良いのでは。

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